老老介護で考えられる問題点
老老介護は、介護者・被介護者ともに65歳以上の高齢者という状況のことを指します。
老老介護について詳しくはこちらを参照ください。
⇒「増加している老老介護の原因！リスクと対策をご紹介」
老老介護では、身体面と精神面の両方に影響が出るなどいくつかの問題点があります。ここでは、老老介護において考えられる問題点を「体力面」「精神面」に分けて見ていきましょう。
体力面の問題
老老介護においては介護者も高齢者であるため、体力が落ちた状態で介護を行わなければならない問題があります。
移乗やお風呂介助、着替えなどの体力が必要な介護も多くあり、体力がないと1つの介護にかかる時間も長くなってしまいます。
時間がかかることは介護者だけでなく、不安定な姿勢が長時間続くなど、被介護者にとっても負担となる部分もあるでしょう。
また、体力が落ちているため支える力が弱くなり、転倒や落下などの事故につながるリスクもあります。
被介護者だけでなく、介護者本人が骨折などを負ってしまえば、介護そのものが行えない事態に陥るため注意が必要です。
精神面の問題
老老介護の精神面への問題は、ストレスの蓄積によって引きこもりがちになるなどです。
介護に忙しくなるあまり自分自身の時間が取れず、被介護者の病状などへの不安からつきっきりになるなど、外出する機会が減ってしまいます。
社会的な接点が減るため、運動不足や会話の減少による脳の機能低下を理由に「うつ病」や「認知症」を発症してしまうことがあるのも事実です。
被介護者にも認知症が発症している場合には「認認介護」と呼ばれる状況になるため、介護の負担がさらに増す懸念もあります。
老老介護問題の国の対策
老老介護の問題点に関して、国も対策を講じています。被介護者への行き届いた介護サービスの実現や、介護者に対するサポートなどです。
ここでは、国が主導している「地域包括ケアシステム」についてと、国以外にサポートを求める方法について紹介しています。
地域包括ケアシステム
地域包括ケアシステムとは、団塊の世代が75歳以上となる2025年を目標に、住まい・医療・介護・予防・生活支援が一体的に受けられるように構築された支援事業です。
地域密着型で、地域の自主性や特性を活かした高齢者ケアを作り上げることを目指しています。
地方自治体の地域包括支援センターが運営しており、各自治体の支援センターに蓄積したデータを共有し、活かしていく取り組みです。
簡単に言い換えれば「介護の総合相談窓口」のようなもので、65歳以上の高齢者や支援のための活動を行っている人であれば利用可能です。
国の対策だけでなく周囲の手も借りよう
人の手を借りることへの罪悪感から、周りに相談できない状況にある人もいるでしょう。介護者だけでなく、被介護者も家族以外の人から介護を受けることに抵抗があるケースもあります。
しかし、介護は一人で抱えきれるものではありません。とくに老老介護のように自分が倒れてしまうリスクが高い場合、積極的に周囲のサポートを受けていく必要があります。
主に介護を担っている人の家族以外にも、介護支援サービスやホームヘルパーなど、必要なところに絞って支援を受けることも可能です。
老老介護問題を解決するサービス
老老介護の問題を解決するには、介護のプロの手を借りる方法がおすすめです。ここでは、介護におけるさまざまな問題を解決する際に役立つ、支援サービスについて見ていきましょう。
デイケア・デイサービス
デイケアは通所による「リハビリテーション」を行っており、デイサービスは通所による「介護」を行っている特徴があります。
この2つの違いは、医師が常駐しているか否かという点です。デイサービスでは医師の常駐は必須ではありませんが、デイケアでは医師を配置している施設であることが求められます。
名前の通り日中に行われていて、半日・一日など、被介護者が利用できる時間が異なる場合もあります。リハビリのほか、デイサービスでは入浴・排泄の介助や昼食、レクリエーションなどのイベントに参加することも可能です。
在宅介護者にとって、デイケア・デイサービスを活用することで日中の介護を任せることができ、自分自身の時間として過ごせるメリットがあります。
訪問介護・看護
訪問看護では、ケアワーカーや看護師、理学療法士などが被介護者の自宅を訪問し、病状の確認や必要なケア、医療管理などを行います。
一方で訪問介護では、介護福祉士やホームヘルパーなどが同じく自宅を訪問し、食事・入浴介助や排泄介助、移乗・歩行介助などのサポートを行うものです。
直接自宅に訪問してもらえるため、自宅にいながら介護の負担を減らすことができるほか、介護や看護のプロに介護の相談ができるのも特徴です。
プロの介護・看護の方法を見て学べるため、やり方のコツなどを教えてもらえる場としても活用できます。
ショートステイ
ショートステイは、宿泊を伴う介護サービスを受けられるものです。短期間の施設入所が可能で、最長30日間となっています。
要介護1以上の認定を受けている人もしくは、40歳～64歳までで特定室病により介護が必要と判断されていれば利用することができます。
短期入所生活介護では、食事や排泄、入浴などの生活介護と機能訓練が受けられます。短期入所療養介護では、生活介護に加えて医療行為などを受けられる点で異なっています。
仕事や育児と介護を両立させたいと考えている人や、介護者が体調を崩してしまった際にも活用できる特徴があります。
老人ホームなどの介護施設
老人ホームなどの介護施設への入所も、老老介護問題を解決する方法の1つです。
介護の負担を大きく減らすことができるだけでなく、夫婦での入居が可能な施設もあるため、生活を共にしながら介護を任せられるメリットがあります。
ロングライフでは有料老人ホームを運営しており、入居者様おひとりお一人に寄り添ったサービスの提供を行っています。
必要な介護レベルや医療行為のサポートを行い、入居者様本人やご家族様とコミュニケーションを取りつつ、最適なサポートを心がけております。
ご夫婦のどちらかが要介護認定1以上の方であれば、お二人揃って入居可能な施設もあります。
また、介護や医療だけでなく、料理や清掃にいたるまでプロの従業員がサービスを提供させて頂いております。
サービスの内容は、各施設によって異なりますので、詳しくは直接施設までお気軽にお問い合わせください。
介護者様の負担軽減だけでなく、要介護者様のセカンドライフを快適に生き生きとしたものにしたいとお考えであれば、ロングライフをご検討いただければ幸いです。
まとめ
老老介護は、今や要介護者のいる世帯の半分以上を占めています。一人で介護を全てになっているような世帯では、介護者が体を壊して共倒れになってしまうような事例も多くあります。
さまざまなサポートや施設の活用を行いながら、介護者・被介護者双方にとって快適な生活を送れるようにしたいですね。
施設への入居をご検討の際には、ぜひロングライフをご検討ください。
※こちらの記事は2020年3月20日時点の情報をもとにした記事です。
№2003-04