老後の住まいについての問題とは【賃貸・戸建て】
老後の住まいには、働く現役世代とは異なる要素が求められます。老後になったとき、賃貸住宅や戸建て住宅に住み続けていると、いくつかの問題点が出てくる可能性があります。
ここからは、老後の住まいに関して出てくる問題点を具体的に紹介します。今の住まいに当てはまるところがないか、確認してみてはいかがでしょうか。
賃貸住宅の場合
賃貸住宅の場合、家賃という形で毎月固定費が発生する問題があります。
年金収入のみの状態で家賃を払い続けるのは負担が大きく、生活費にあてる金額が少なくなるなど、支出額がかさむ要因の1つです。
また、老後の生活に備えてバリアフリー化のリフォームを行う場合、賃貸では工事できないケースが大半を占めます。
オーナーやマンションの管理組合からの許可が必要になる上に、退去後の原状回復が難しいことが多いためです。
このことから、基本的に賃貸住宅ではバリアフリー工事はできないと想定しておく必要があります。
また、シニア世代の単身者は賃貸物件が見つかりにくいという問題も軽視できません。
親族などの保証人が必要になるケースが多く、老後に単身者向けの物件へ移る際には注意する必要があります。
戸建て住宅の場合
戸建住宅の場合、住宅ローンの支払いが続いていると生活資金を圧迫する要因になります。
払込済みの場合でも固定資産税などの支払いが必要になるため、結果的に住宅に関わる支出金額は0にはなりません。
また、子育て中や現役時代からずっと住み続けている家であれば、手すりの設置などのバリアフリー化も必要になるでしょう。
戸建て全体のリフォームが必要になった場合、数百万円単位で費用が必要になる問題についても考えておく必要があります。
何らかの理由で住み替えを行うときには、少子高齢化や人口減少の影響で立地条件、築年数によって自宅を転売できないことも考えられます。
さらに、子どもに引き継ぐ場合は相続が発生するため、税金の支払いや手続きが必要になるなど、考えておかなければならない問題が多くあります。
老後の生活に最適な住まいの条件
老後の住まいについて、問題点が多くあると述べてきましたが、最適な住まいの条件にはどのような点が挙げられるのでしょうか。
ここからは、理想を叶えるために自分に合った住まいを選ぶためのポイントについて紹介します。
持ち家か賃貸か
老後の住まいを検討する際に、まずは持ち家か賃貸かを考えておくことが重要です。
持ち家の場合、固定資産税などの支出はあるものの、固定費として毎月の家賃・ローンの支払いが必要ない利点があります。
毎月の生活費を抑えることにも直結するため、持ち家の場合はローンの繰り上げ返済などで早めに払い終える工夫が必要です。
一方、賃貸の場合は生活の変化に合わせて、暮らしやすい物件に住み替えることができるというメリットがあります。
介護に備えて親族のそばに移り住む、単身になったため部屋数を減らして家賃を抑えるなど、柔軟に対応できる利点を活かしましょう。
将来受け取れる年金収入や退職金、老後に備えた預貯金などの資金面も考慮した上で、住む場所を検討することをおすすめします。
都市部か郊外か
住まいの条件について考える際には、家賃面だけでなく立地条件なども検討しておく必要があります。
都市部は交通の便が良いため、自家用車を所有していなくても生活の足となる公共交通機関が豊富にあることが特徴です。
生活必需品を購入するためのお店だけでなく、病院なども多くあるため老後でも安心して生活することができるでしょう。
ただし、人口密集地になるため賃貸の場合は家賃が高くなる傾向にあります。
一方郊外の場合は、落ち着いた環境で生活できるメリットがあり、家庭菜園などを楽しみたい方にも根強い人気があります。
自然豊かな環境で老後の生活をおくりたい人にとって、郊外は魅力が多くありますが、病院や生活の足を確保することが難しい点には注意が必要です。
マンションか戸建てか
老後の住まいはマンションと戸建てのどちらを選ぶのか、という点もポイントになります。
マンションの場合、比較的駅の近くに建てられていることが多いため、交通アクセスが良いことも特徴です。
通院や買い物、娯楽施設なども駅周辺に数多くあるため、利便性は非常に高くなります。
ただし、立地条件が良い場所になればなるほど家賃や購入費用が高くなる傾向にあるため、慎重に検討しなければなりません。
戸建ての場合は、マンションのように隣の家と壁を隔てておらず距離があるため、騒音などの問題が起こりにくいメリットがあります。
一方で、戸建ての広い敷地を清掃・管理するのは負担になる場合があるほか、通院や遠方への外出の際にはやや不便な点が懸念材料です。
自宅か施設か
老後の住まいは自宅以外にも選択肢があります。「施設へ入居する」という方法で、自宅と比較して手厚いサポートを受けられる点がメリットです。
自宅の場合は自分で好きなように生活できる反面、身の回りのことを自力で行わなければなりません。
対して施設の場合、食事や清掃、買い出しなどのサポートが受けられるため、趣味や自分のための時間を多く取れるメリットがあります。
そもそも「老後の住まいは自宅でなければならないのか」という視点から検討することが大切です。
ゆったりと生活したい、サポートを受けられる環境が良いという場合の選択肢の1つとして、施設への入居も考えてみてはいかがでしょうか。
老後の住まいや生活を今からイメージしておきましょう
老後の住まいや生活について、早い段階でイメージしておくことが大切です。
自己判断ができるうちに検討し、親族などのサポートをどの程度受けられるのか、資金はどの程度必要なのかを想定しておく必要があります。
介護が必要になったり、病気で通院することになったりする前に、万が一のときどう動けば良いのか、自分の意思を早めに明確にしておきましょう。
昨今のコロナウイルスによる外出自粛や衛生管理なども、個人で行える対策には限界があります。
ロングライフが運営している有料老人ホームでは、徹底した衛生管理を行っています。
さらに、免疫力向上を目指した食事の提供や緊急時の対応もお任せいただけますので、安心して生活することが可能です。
コロナ禍での外出自粛でも楽しんでいただけるように、オンラインイベントなども開催しています。
安心・安全の確保から、万が一の対応、楽しめるイベントなど、さまざまな面で手厚いサポートを受けながら生活できる特徴があります。
老後の住まいについてお考えの際には、ぜひロングライフへの入居も合わせてご検討ください。
まとめ
老後の住まいと生活について考えるのは、老後の暮らしを豊かにし、過ごしやすくする上で重要です。
健康なうちに具体的な老後の生活をイメージし、自分の意思を伝えておくことで、万が一のときにも家族がサポートしやすくなります。
現在住んでいる場所や自宅と、老後に住む予定の場所・周辺環境や費用なども含め、総合的に検討する必要があります。
また、自分ひとりですべて決定するのではなく、パートナーや家族とも相談し、自分の希望と周囲の希望を確認するようにしましょう。
より良い老後の生活を実現するためにも、早いうちに検討をはじめてみてはいかがでしょうか。
※こちらの記事は、2020年8月13日時点の情報をもとにした記事です。
№2008-03